転職するためには、現職を退職するか、すでに退職していることが前提になりますが、会社を辞めるということは、自分だけではなく会社にも影響を与えます。
もし、求職者の方が企業から高い評価を受けている場合、引き止めをされるということはよくあります。
転職するにも『どのタイミングで申し出れば良いのか？』という声をよく聞きますので、上司に退職を申し出る良い時期について今回はご紹介したいと思います。
同じ結論である『辞める』でも、スムーズに『辞める』と波風立てて『辞める』では大きな違いがあります。
ぜひ、ベストな辞める時期をこの記事から参考にしてスムーズな『辞める』を実践してください。
サクッと読むための目次
会社を辞める無難な時期は「閑散期」
企業にはどの業界であっても年間で繁忙期と閑散期があります。
繁忙期に辞めると…
繁忙期とはその企業にとって忙しいときで、売上利益を多く見込める経営インパクトが大きい時期です。
この時期に退職を申し出ると辞めることが困難で、確実に上司から『今は忙しい時期であるため、もう少し待ってもらえないか？』と打診があります。
相手が上司ですので、言いたいことは言えず、結局、辞める時期をズラすことになり、もし転職が決まっているのであれば入社時期がズレて転職先にも迷惑がかかります。
閑散期に退職の申し出を
このような事態を防ぐために、繁忙期ではなく閑散期に辞める申し出をしてください。
閑散期は繁忙期とは異なり売上利益を増やすよりも繁忙期に向けた事業の仕込みをしている時期になりますので、忙しいわけではありません。
閑散期に辞める申し出をすることで繁忙期に申し出するよりもスムーズに退職交渉が進むことは言うまでもありません。
会社にとって人員計画を立てやすい時期も退職の狙い目
先程、『計画』ということについて少し触れましたが、企業は年間計画を必ず立てます。
その計画に沿って事業や人員構成のも組み立てるのですが、辞める申し出をする狙い目は、この時期です。
では、この時期は年間でいつなのか？という話になりますが、それは企業の決算月が異なりますので、絶対にこの月ということは言えません。
仮に、年次決算の時期が3月であれば、企業は中途採用計画も含めて人員構成を1月から2月で組みます。
この計画が進んでいる途中で退職の申し出をすると、企業は計画変更が必要になりますので、11月か12月がベストなタイミングと言えます。
自分が辞めるとなれば、企業は自分の後任を4月に採用することを前提に1月2月で採用活動を行います。
引継期間も十分確保し欠員のない事業や業務の遂行を行えます。
玄人視点！人事が辞めるタイミングを見る
企業のなかには経営者ではなくても、経営者と一体となり経営情報を多数持っている部署があります。
それが人事です。
人事とは常に経営的な業務を持っていて、そのため、経営者は人事に企業内の機密情報を共有しています。
これまでご紹介してきた辞める時期の基準が分かっていなくても、人事の動きを見ておけば、自分がいつ辞める申し出をすることが良い時期なのか必然的に把握することができます。
人事の動きにはそのほかのヒントも
余談要素もありますが、経営は常に良いということはなく企業のなかには経営がうまくいかず倒産することもあります。
このようなときに、今ご紹介している人事の動きこそがヒントになり、自分にとって嫌な思いをする必要なく辞めることができます。
企業が経営難になると倒産の前に給与遅配などがあり、働いても給料の支払いが遅れるということもあります。
そうなると求職者の方としては自分の生活に危険をもたらしますので、そうなる前に辞める申し出をして辞めるべきです。
人事は経営的な情報を多数持っていて、人事が辞める時は何かあると思った方が良いです。
また、人事が同時期に複数名辞める時は会社の経営状況が悪いときだと思って良いです。
そのタイミングで自分も辞めると申し出ることが時期としては良いです。
退職するタイミングに悩んでいるなら早期希望退職制度を利用する手段もあり
企業内の制度のなかに『早期希望退職制度』というものがあります。
この意味は、簡単に言いますと、企業側が経営的な理由で今までの人員数を雇用することができないため、社員に対して自発的に辞めたい人は手を上げて欲しいとお願いしているものです。
社員である自分も次の企業が決まっていないうちに早期希望退職を出すわけにはいきません。
そこで企業は、早期希望退職に手を上げる社員には数カ月分の給料をまとめて支払うという条件を出します。
早期希望退職を使い上手に転職活動
早期希望退職の月数は3カ月から6カ月が平均です。
この制度を利用して辞めるとその間に転職活動をしつつ、雇用保険から失業手当も支給され自分にとっておいしいメリットを持ちつつ企業から引き止めに遭うこともありません。
通常のルートでのタイミングに悩んでいるのでれば、企業制度のひとつである早期希望退職制度を使うことも手段としてあります。
絶対辞めない方が良い時期とは
ここまでは辞める申し出をする良い時期についてご紹介しましたが、逆にこの時期は絶対辞めない方が良いという時期があります。
繁忙期などはもちろんその通りなのですが、この後、ご紹介する時期に辞めると繁忙期レベルではないインパクトがあります。
ズバリ言いますと、企業の新規株式上場前です。
この時期、企業は相当潤っていて、社員も持株会などで給料や賞与ではない臨時収入を得る機会です。
しかもその臨時収入の額は今まで見たことがない額や桁の金額になりますので、絶対に辞めない方が良いですし辞める申し出も控えましょう。
辞めなくても辞める申し出をすると、上場に伴うストックオプションの行使権利がなくなります。
まとめ
企業と社員である自分は雇用契約があり、その契約は対等なものですが、日ごろの関係性により自分が優位な立場で辞める申し出をすることはできません。
その不利な立場をイーブン以上に持っていくためには、辞める申し出をする時期など工夫が必要です。
今回ご紹介した良いタイミングと絶対言わない方が良いタイミングを実践していただき、自分に不利益にならない環境を作って辞める申し出をしてください。
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